株式会社 VANSAN
株式会社VANSANは、家族でも気軽に行けるカジュアルイタリアン「Italian kitchen VANSAN」を全国に約40店舗展開する会社です。変革の時期を迎える外食産業において、外食と中食の垣根を超え、柔軟かつスピーディーに環境へ適合し、さらなる店舗拡大を進めています。
この記事ではノービル導入により、同社が教育の効率化や時間短縮、店舗クオリティの統一、離職率低下を実現した背景を解説します。
社名 | 株式会社 VANSAN |
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ウェブサイト | http://vansan-ltd.jp |
事業内容 | フランチャイズ展開・ブランド開発・コンサルティング・店 舗運営 |
設立 | 2014年9月 |
ノービルを使って「教育効果の向上」と
「コストカット」を同時に実現する
目 的 |
店舗クオリティの高いレベルでの統一 新人パートナーの離職防止 |
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課 題 |
店舗クオリティのばらつき 新人パートナーへのフォロー強化 |
効 果 |
店舗クオリティの統一 教育時間の短縮、効率化(コストカット) 新人パートナーの離職率低下 |
「感動創造」の理念のもと、常にお客様の期待を超え続ける。私たちの仕事は、感性を磨いていくことにほかならない
事業内容について
株式会社VANSANは、家族でも気軽に行けるカジュアルイタリアン「Italian kitchen VANSAN」を全国に約40店舗展開する会社です。「感動創造」の会社理念のもと、お客様、社員、第一次産業の皆様の笑顔を創造することを目指しています。私たちは、どんな環境でも柔軟に対応し、地域の皆様との接点を設けていく事が非常に重要だと考えています。今後も、地域の皆様から必要とされる企業を目指してまいります。
VANSANのパートナー教育
私達のお店には理念があります。それは「感動創造」です。感動の創造とは、常に来店される全てのお客様の期待をはるかに上回り続けることであり、これが私たちのミッションです。
お客様の期待を超えるためには、その表情から気持ちや期待を敏感に察知する感性が必要です。単なる作業ならロボットにもできますが、これは人にしかできません。ですから、この感性を磨いていくことが我々の仕事の本質といえます。そこで、弊社では入店前に必ず、「働く意味」について考える機会を作ります。働くとは人に喜んで頂くことです。きちんと相手に目を向けなければなりません。私たちは、社員、パートナーが多くの人に必要とされる人材へと成長できるよう、教育に力を入れています。
本部から現場へと正確な情報を伝えきれていない結果、
店舗間のクオリティにばらつきが生じていた
ノービル導入前の教育課題
最も課題意識を持っていたのは、店舗クオリティのばらつきです。本部から店長、店長から現場へと情報を橋渡しする中、メニューやオペレーション等が誤って伝わり、結果として店舗間のクオリティにばらつきが生じていました。店長には本部が直接伝えられますが、パートナー(店舗スタッフ)にはどうしても店長を介した間接的な伝達となります。
全店長が正確にパートナーへ情報共有し、かつパートナーが正しく実践できるように教育をできればいいのですが、実際は、店長によって理解度、パートナーへの伝え方、教え方も違います。時には、現場の忙しさに追われ、そもそも店長がパートナーへ共有できていないケースもあります。つまり、基本的に店長の属人性に依存してしまうのです。弊社は特に、商品開発に力を入れており、商品がメディアに取り上げられることも多いため、お客様が商品の写真をSNSに投稿して下さることもよくあります。私がふと、そういった投稿を目にした時、改定したはずのメニューが改定前の状態で提供されていたり、本部の意図が正確に伝わっていないことに気づくと、とても残念であり、課題を感じていました。その課題を解決するため、月に一度パートナーを集め、基礎教育研修の実施を試みましたが、現場への負担と費用対効果を鑑み、継続を断念しました。また、急速な店舗拡大で現場が忙しく、新人パートナーを放置する問題も、同時に存在していました。そういった背景もあり、本部から現場へ正確な情報をわかりやすく共有でき、教育効果も高められるツールを探し始めました。
本部から現場へ、正確でわかりやすい情報伝達を可能とし、さらに教育効果を高められるツールであると確信できた
ノービルを選んだ理由
まず、必要なログを的確に取得できる点です。ノービルでは、誰が、いつ、どんな映像を視聴したのか、正確に把握できます。また、取得するログの期間指定や店舗、エリア単位での範囲指定が可能であるため、必要なログを的確に取得することができます。これなら、店長やパートナーへ情報が適切に伝わったか否か、確実に把握することができると実感しました。
次に、ユーザー数によらない料金体系です。パートナーの一人ひとりにIDを発行し、情報を確実に個々人へ届けることは勿論のこと、教育のPDCAを個人単位で正確に回したかったので、いくらIDを発行しても定額という料金体系は、店舗拡大を目指す弊社にとって非常に魅力的でした。
最後は、店舗ビジネス教育において必要十分な機能を備えている点です。映像に加え、PDF、さらに映像とPDFを連携して配信できます。その他、知識定着を高めるテストや、体系的な配信を可能とするコース配信機能などがあり、現場への正確な情報伝達が可能で、教育効果を高められるツールだと確信しました。
店舗クオリティの統一、コストカット、離職の抑制を実現しても、ノービルの活用はまだまだ発展途上にあります
ノービル導入後の成果
まず、店舗クオリティが高いレベルで統一できるようになりました。調理に関していえば、各店が本部の指示通りの盛り付けで、お客様へ商品をご提供できるようになったと実感しています。お客様がSNSに投稿される写真からも、本部の求めるクオリティでご提供できていることが確認できるようになり、率直にうれしく、また、頼もしく感じています。
次に、新規店舗オープン時における教育負担の軽減と教育時間の短縮です。ノービル導入後は、派遣する教育トレーナーの人員を3名から1名へ削減できました。また、14日間の初期研修では、トータル14時間の研修時間を短縮し、結果として14時間×パートナー人数分の人件費削減を実現できています。さらに、新人パートナーへのフォローも改善しました。入店後は必ず、ノービル上の「新人コース」を受講することで、どんなに現場が忙しくても、新人を放置することがなくなり、離職の抑制に寄与しています。
今後、ノービルを使って目指す教育
最終的には、「わからないことがあれば、ノービル」といった形で、ノービルでなんでも学べる状態が理想です。ノービルの活用は進んでいますが、活用の余地はまだまだあります。今後も一層、高い理想を追求し、コンテンツを拡充します。直近ではOJTチェックリスト機能を活用したパートナーのスキル可視化も検討しており、ノービル活用の幅もさらに広げていく予定です。